住宅、非住宅、共同住宅など月間100件以上の実績

「最近、建築費が高すぎる…」
そんな声を、住宅・不動産・建設業界で耳にする機会が急増しています。
その背景にあるのが、2026年2月28日に発生した米国・イスラエルによるイラン攻撃です。
この出来事をきっかけに中東情勢は一気に緊迫し、エネルギーや物流が大きく揺らぎました。
そして今、その影響は建築資材の価格高騰という形で、私たちの身近な「家づくり」にまで波及しています。
この記事では、なぜここまで建築費が上がっているのか、そして設計見直しが増えている理由を、できるだけ分かりやすく解説していきます。

建築費はなぜこんなに上がるのか？まずは構造を知る

建築費というのは、ざっくり言うと次の3つでできています。

・材料費（資材）　約50〜60%
・人件費（労務費）　約25〜30%
・その他経費　約10〜20%

この中で最も大きいのが「材料費」です。
つまり、資材が上がれば建築費は確実に上がる構造になっています。

どの資材が影響を受けているのか

さらに中身を見ると、影響の大きい資材はかなり偏っています。

資材	割合（目安）	特徴
鉄鋼	約25〜30%	最も影響大
コンクリート	約20〜25%	基礎・躯体
設備機器	約15〜20%	半導体・輸入依存
仕上げ材	約15〜20%	内装・外装
木材	約10〜15%	比較的安定

ここで重要なのは、”鉄・コンクリート・設備で全体の6割以上を占める”という点です。
そしてこれらはすべて、エネルギーと輸入に強く依存している、という共通点があります。

2026年イラン戦争が与えた“決定的な影響”

今回の戦争が他と違うのは、影響の出方です。
単純に「供給が減った」というよりも、「エネルギーと物流を同時に直撃した」ことがポイントです。
中東は世界の原油供給の中心です。ホルムズ海峡の緊張により、原油・ガス価格が上昇しました。
鉄やセメントは製造に大量のエネルギーを使います。
つまり、「エネルギー価格が上がる→ 資材価格も上がる」という非常に分かりやすい構造です。
さらに問題なのが輸送です。

・航路変更
・保険料の上昇
・納期の不安定化

これにより、輸入資材は“ダブルで値上がり”しています。

建築費はどれくらい上がっているのか

※2026年、現在は20〜30%程度の上昇が一般的とされています。

今後の建築資材価格は大きく3つのシナリオが想定されます。まず最も現実的なのは「高止まり」で、戦争の長期化やエネルギー価格の不安定、人手不足などにより現在の価格水準が継続する可能性が高いです。次に「さらなる上昇」で、中東情勢の悪化や円安が進めば、資材価格が追加で10〜20％程度上昇するリスクもあります。一方で「一時的な下落」も考えられますが、仮に停戦や原油価格の安定が起きても、供給構造の問題が残るため長期的な値下がりは期待しにくい状況です。

実際に建築現場で起きていること

現場では今、こんなことが普通に起きています。

・予定していた資材が納品されない
・契約後に価格が変わる

その結果どうなるかというと、設計をやり直す！という流れになります。
よくある変更はこんな感じです。

・建物を小さくする
・材料を安価なものに変える
・設備のグレードを下げる
・構造を見直す

特に多いのが、「鉄骨を減らす・木造に寄せる」という変更です。
理由はシンプルで、鉄が一番値上がりしているからです。

まとめ

2026年イラン戦争は、建築業界にとって大きな転換点になりました。
資材費が全体の50〜60%を占める中で、

・建設費は20〜30%上昇
・設計見直しが当たり前に
・プロジェクト前提が変化

という状況が生まれています。
これからの時代は、「いかに安く建てるか」ではなく「変動にどう対応するか」が重要になります。

■ソース
Reuters（2026年 中東情勢報道）
Britannica「2026 Iran War」
建設資材価格統計・業界レポート